Ripple(リップル)/ XRP 初心者の為の仮想通貨セミナー

リップルってどんな仮想通貨なの?|トシ君のRipple(XRP)講座

投稿日:2018年10月10日 更新日:

RIpple

皆様初めまして。ツイッターでは「トシ君です。#402」というアカウントで活動している、トシ君こと四條寿彦と申します。よろしくお願いいたします。

今回僕が筆をとらせていただいたのは、「仮想通貨は触ってるけどリップルの事についてはよくわからない」という方々の為に記事を寄稿させて頂こうと思い、お願いした次第です。

今日から4回にわたり、リップルについてわかりやすく解説していきたいと思います。

「いまさらリップルについて聞けない・・」と思っていた方も安心してくださいね。

今回の記事をきっかけに、みなさんのリップルに対する理解が少しでも深まればいいなと思います!

リップルの流通システム

リップルについて、みなさんはどのくらいご存知でしょうか?

この仮想通貨は通称でリップルと呼ばれていますが、通貨の名前はXRPです。なぜリップルと呼ばれているかというと、Ripple社が推進している仮想通貨なのです。

とは言え、Ripple社が仮に倒産してしまったとしても、このXRPの流通には一切影響がありません。

この辺りを勘違いしている方が多いと思いますのでご説明いたしますね。

XRPは分散型台帳で運用されている

XRPはビットコインと同じように分散型台帳として運用されています。しかし、ビットコインとの違いはその承認方式。ビットコインの場合はProof of Work(PoW)と呼ばれる承認方式をとっています。

これは、パズルに当てはまるピースをひたすら探すような作業をして、最初に当たった人が送金要求(トランザクション)の詰まったブロックを承認していくという方式をとっています。そして最初のピースを見つけた人には報酬としてBTCをもらう事が出来ます。

当てはまるパズルのピースを探す作業をマイニングと呼び、その作業をしている人たちをマイナーと呼びます。マイナーは報酬を目当てにして、ビットコインの流通を担う作業をしているのです。

XRPの承認方式はコンセンサス

対してXRPの承認方式は、Proof of ナンチャラのようなものではなく、単にコンセンサスと呼ばれています。PoWではマイナーと呼ばれていた立場にあたる承認作業者の事をバリデーターと呼び、マイナーとは違い報酬は一切ありません。

XRPの流通を担うバリデータ

ユニークノードリスト(UNL)というものがありまして…これは簡単に言ったら名簿です。この名簿に載っているバリデーターがXRPの流通を担っているのですが、一番最初はRipple社がUNLの100%を占めていました。

そこから信頼できるバリデーターを選任していき、新しいバリデーターが2つ入る毎にRipple社のバリデーターは1つずつUNLから抜けていくようになっています。

現在はRipple社が占めるUNLにおける割合は50%を下回り、Ripple社の一存ではどうにもならない状態になっています。
つまりRipple社がXRPの流通を止めようとしても止まりませんし、Ripple社が倒産してしまったとしてもXRPの流通は止まる事はありません。

Ripple社とXRP、そしてバリデーターの関係性はなんとなくご理解いただけましたでしょうか。
じゃあそもそも、XRPはなぜ生まれたのか、どんな目的でRipple社は動いているのか、というところをご説明していこうと思います。

Ripple社の今までと目的

みなさん一度は聞いた事あると思いますが、ご存知の通りXRPは送金に特化した仮想通貨です。

何故このような仮想通貨が生まれたのか、それは2004年までさかのぼります。

2004年~

インターネットが普及してきて、情報が瞬時に移動することが当たり前になってきたこの時代に、未だに送金システムは40年近く前のシステムのままでした。

そこでライアン・フッガーというオーストラリアのプログラマーは、新しい決済プロトコルとしてRipple payment Protocolを開発しました。

2011年~

時は少し経って2011年、あたらしい分散型台帳の実装を開始したデイビッド・シュワルツらのチームにフィンテックのイノベーターであるクリス・ラーセンが合流し、翌年の2012年にライアン・フッガーとの話し合いが行われ、Rippleのプロジェクトをクリス・ラーセンらに譲渡されました。

その際に前年実装した分散型台帳をXRPとし、現在のXRP及びRipple社に繋がっていくことになります。

新しい決済プロトコル自体はできたものの、できましたよーとだけ言ってみんなが使い始めるかというとそういう訳ではないですよね。きちんと規制や法令に則って一つ一つクリアしていく必要があります。

実際に銀行や送金業者に国際送金のルートとして使ってもらうには、クリアすべき要望が沢山ありました。

何年もかけて対話を続け、根気強くクリアしてきた結果、現在では沢山の金融機関や送金業者と提携を結ぶことができるようになったわけです。

2018年~

そして2018年10月頭に開催されたRipple社主催のカンファレンスSWELLでは、大手金融機関やビル・クリントン元大統領など数々のビッグネームが基調講演を行い、その中でXRPを使った国際送金の商用利用が実際に開始されたとの報告がされました。

これはRipple社のガバナンスがしっかりしていて、ちゃんと要望や法令に合わせてきたからこそできる事です。

Ripple社の大きな目標はIoV

最終的な目標として、Ripple社はIoVを目指しています。IoVとはInternet of Valueの略で、価値のインターネットという意味です。

あらゆる価値を瞬時に移動することができ、その価値移動における摩擦を最小限に抑える事によって新しいイノベーションを生み出す・・なんて意味らしいのですが、簡単に言ってしまえばより便利になれば新しいサービスも出てきて、社会が一つ上のステージになるような革新をしていくってことです。

インターネットがない時代には、まさか携帯で動画が見られるようになっているなんて考えられない事だったと思います。

同じように、IoVが実現した先にどんなことがあるのか、まだ想像できません。ちょっと便利になる、がこれから積み重なって、当たり前のレベルが上がってくるのでしょう。そのきっかけとなるのが、送金システムの革命なのです。

Money Tapで活用されるRipple社の技術

2018年10月4日に、Money Tapというアプリがリリースされました。

これは銀行口座と紐づけして、24時間365日瞬時にお金を送れるという画期的なアプリです。現在キャンペーン中で、手数料は無料です。

このマネータップには、Ripple社の技術が使われています。今まではできなかった新しい送金の形、その第一歩のような気がしています。

ダラダラと長くなってしまいましたが、Ripple社の目的などはなんとなく分かって頂けたでしょうか。

次回の記事ではツイッターなどでよく見かける皆さんの疑問などにお答えしていきたいと思っています。

また、詳しく知りたい方は是非僕の本をご一読頂ければと思います!

では、次回の記事もご期待ください!
四條寿彦でした。

国内で新規登録可能な仮想通貨取引所

2018年8月1日現在、国内で新規に口座開設可能な仮想通貨取引所と国外の仮想通貨取引所を徹底比較。一覧や補足で見やすくしてみました。口座開設の際の参考にしてみて下さい。

bitbank(ビットバンク)

bitbank(ビットバンク)はビットコイン、リップル、ライトコイン、イーサリアム、モナコイン、ビットコインキャッシュの6つの通貨をトレードできる仮想通貨取引所。スマホアプリも提供しているので外出先からでも簡単トレード可能です。 信用取引 :- 先物取引 :◯(20倍)

GMOコイン

GMOコインはGMOインターネットグループの仮想通貨FX・売買サービス、GMOコインです。取引手数料、口座開設が無料なので手軽にビットコインを取引することができます。セキュリティ・サポート体制も充実でアプリでも取引できるのでいつでも安心・安全にお取引いただけます。 信用取引 :- 先物取引 :-

QUOINEX

QUOINEX(コインエクスチェンジ)はビットコインやQASHなどの多くの仮想通貨の売買ができる仮想通貨交換業者です。セキュリティ対策もしっかりしているので安心して利用できる取引所です。 信用取引 :○(25倍) 先物取引 :-

-Ripple(リップル)/ XRP, 初心者の為の仮想通貨セミナー
-,

Copyright© 仮想通貨なび , 2018 All Rights Reserved.